FXの基礎知識

FXで外国為替を取引する場合、利益を得るのも損をするのも一番重要なことは相場の変動ですが、外国為替相場の変動には様々な要因が複雑に絡み合っています。その変動要因は日々の世界情勢によって刻々と変ってくるので一概にはこれと言い切れませんが、一般的な為替の変動要因をいくつか紹介します。

GDP（国内総生産）などの、一国の経済の成長を表す指標は、その国の景気が判断され相場に影響を与えます。

GDP成長率がプラス
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その国の景気が良いと判断される
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その国の通貨が買われ、通貨が高くなる

金融政策とは、その国が発行している通貨の量やインフレの状態を各国の中央銀行が定期的に行っているものです。特に各国の政策金利は金融政策のなかでも最重要項目で、政策金利が発表された後は相場が大きく動くことがあります。また、政策金利の決定には、それまでに発表された経済指標やその国な景気などが深く関わっているので、政策金利そのものよりも、その直後に発表される「声明文」によって示される決定の理由などに相場が反応することもあります。

毎日、各国で数多くの経済指標が発表され、発表された内容によっては相場が大きく動くことがあります。しかし、ひとくちに経済指標と言っても様々な経済指標があり、すべての指標に目を通すことは大変です。また、その時々の国の状態などによって注目される経済指標は変わってきます。そこで大事なのは、世界の情勢をしっかり把握し、市場参加者が今どの指標に注目しているかを知ることです。
たとえば、米国のサブプライムローン問題が発生したときは「住宅着工件数」などの住宅関連指標に注目が集まり、その後、景気の悪化が懸念されだすと雇用統計などの経済指標が注目されだしました。

特に重要な経済指標の一例

GDP（国内総生産）
米国のGDPは、速報値が1・4・7・10月の21日〜30日頃に発表され、世界中の投資家が注目している指標なので、結果によっては相場が大きく動きます。

消費者物価指数（CPI）
生産者物価指数とともに物価情勢を計る指標で、一般的には
『物価上昇 ⇒ インフレ ⇒ 利上げ ⇒ 通貨高』のような流れとなります。

生産者物価指数（PPI）
消費者物価指数とともに物価情勢を計る指標で、一般的には
『物価上昇 ⇒ インフレ ⇒ 利上げ ⇒ 通貨高』のような流れとなります。

非農業部門就業者数（米国）
農業部門に属する事業所の給与支払い帳簿をもとに集計され、この指標が経済政策変更のきっかけとなることが多く、米国経済の最重要指標となっています。

失業率
非農業部門就業者数と同じく経済政策変更のきっかけとなることが多い指標ですが、景気に遅行する指標なので、米国では非農業部門就業者数の方が重要視されます。

貿易収支
国によっては、指標の名前がちがったり計算方法が違ったりしますが、基本的には貿易収支の結果が良いとその国の通貨が買われ、逆に結果が悪い場合は、その国の通貨が売られやすくなります。また、米国では「対米証券投資」もこの指標と併せて重要視されます。

対米証券投資（米国）
この指標は米国に流れる資本の額を表したもので、米国では貿易収支が常に赤字のため、この「対米証券投資」が貿易の赤字額をカバーできているかを見られます。そのため上記の「貿易収支」が赤字でも「対米証券投資」がそれをカバーしいる場合は相場への影響が少なくなります。

戦争やテロ、大災害、政治問題など予期せぬ出来事によって相場が大きく動くことがあります。たとえば戦争の当事国の通貨が売られたりします。また、一昔前までは「有事のドル買い」と言われ戦争や紛争などが起こると強大な軍事力を持つ米国のドルが買われていましたが、1990年の湾岸戦争や2001年の同時多発テロの時はドルが売られており、それに変わり永世中立国であるスイスのフランが買われる傾向にあります。